DMで決まった条約などの取り決めをここに書くよ。


注意勧告に関する定義

  • あまりに無責任、矛盾が生じる、他人に迷惑をかける、条約に違反する等を行った場合管理人名義で注意勧告を行う
  • 従わない場合は「グループ運営のルール」の第2条に基づきグループからのBANを宣告する

南極条約

  • 南極は無主地とし、ペンギンしか住んではならない。港の貸し借りも禁止する。
  • 上記に違反する場合このページを用いて注意勧告を行う

バンクーバー条約

大中央帝政連合=復古フランス王国平和領土返還条約


大中央帝政連合側はフランス側にフランクフルト級戦艦1番艦「フランクフルト」を贈呈、これに対し復古フランス王国側は大中央帝政連合に足りない石油を大量に贈呈した。

及び領土を三分の二を返還した

サン=ジェルマン条約

第三次バルカン戦争の講和条約
  • フランス連邦、大中央帝政連合、オーストリア=ハンガリー二重帝国、インド共和国とオスマン社会主義人民共和国は一年間の不可侵条約を締結する。
  • オスマン社会主義人民共和国領ブルガリアは非武装地帯とする。
  • オスマン社会主義人民共和国はフランス連邦に対しスエズ運河の利権を一年間譲渡する。
  • オスマン社会主義人民共和国はインド共和国に対しオマーンを割譲する。
  • オスマン社会主義人民共和国は首都コンスタンティノープルへの大中央帝政連合軍の駐留を許可する。
  • オスマン社会主義人民共和国海軍の戦艦、航空母艦、重巡洋艦の基準排水量合計は150,000t未満でなければならない。また、軽巡洋艦、駆逐艦の基準排水量合計はそれぞれ60,000t未満でなければならない。本条約締結時にこの上限に違反している場合は艦齢の古いものから解体、または売却しなければならない。
  • オスマン社会主義人民共和国陸軍の工兵部隊はオーストリア=ハンガリー二重帝国の帝都ウィーンの修復義務を負う。

上海平和協定

第二次日露戦争?、および第三次ロシア内戦?ロシア=ノヴゴロド戦争?の講和条約。
  • 全ロシア=レーテ連合はロシア合衆国、ロシア労農民主評議会連邦共和国、ロシア・ソビエト社会主義共和国を併合する。
  • 全ロシア=レーテ連合はロシア民主連邦共和国と改称し、ユーラシア連邦から離脱する。
  • ブリャンスク、クルスク、オリョール、ベルゴロド、リペツク、タンボフ、ヴォロネジ、ロストフの八州に、ローマ連邦およびロシア民主連邦共和国の共同管理区域を設置する。同区域は非武装とする。
  • 旧ロシア合衆国領のうち、アラスカおよびカナダとベーリング海峡両岸は大日本帝国連邦が、カムチャッカおよびマガダンと沿海州はゼルトロシアが、北極海上の島嶼部はノヴゴロド公国が獲得する。
  • ロシア民主連邦共和国は、ヤクーチア評議会共和国の独立を承認する。
  • ロシア民主連邦共和国は、ウクライナ等、旧ロシア帝国領の請求権を放棄する。
  • ノヴゴロド公国は、旧ロシア合衆国の航空技術および軍需産業の一部を接収する。
  • 鉄道利権については、別途これを定める。

1972年10月1日
ロシア民主連邦共和国
大日本帝国連邦
旧ロシア合衆国管理委員会
ノヴゴロド公国
ベネルクス評議会民主連邦共和国
ナイジェリア自治コミューン

ユーラシア連邦と大日本帝国連邦との相互援助条約


第一条 両締約国は、両国が今後とも極東及び全世界の平和及び安全の保障を目的とするすべての国際的行動に参加し、これらの高い課題の実現に貢献するであろうと声明する。

いずれか一方の締約国がいずれかの一国又は同盟国家群から武力攻撃を受け、戦争状態に入ったときは、他方の締約国は、直ちにその有するすべての手段をもって軍事的及び他の援助を供与するものとする。

第二条 いずれの一方の締約国も、他方の締約国を目標とするいかなる行動又は措置にも参加しないことを約束する。

第三条 両締約国は、平和の強化及び全般的安全を促進する熱意を指針として、両国の利益に触れるすべての重要な国際問題について相互に協議するものとする。

第四条 両締約国は、平等の原則並びに国家主権、領土保全の相互尊重及び国内事項への相互不干渉の諸原則に従い、友好及び協力の精神において、ユーラシア連邦およびその加盟国ならびに保護自治領と大日本帝国連邦およびその保護自治領との間の経済的及び文化的関係を発展強化させ、あらゆる可能な援助を相互に供与し、かつ、経済及び文化の分野において必要な協力を実現することを約束する。

第五条 大日本帝国連邦は、世界共和国連合と安全保障において緊密に連携し、この条約の有効性をさらに高める。ユーラシア連邦は、ベネルクス評議会民主連邦共和国の新日本自治領が大日本帝国連邦領に対する領土請求権を完全に放棄したことを、ここで再度確認する。両国は、遼東共和国の独立と大日本帝国連邦への復帰が人民の意志によってなされたもので、その結果が国際法上有効であることを承認する。

第六条 この条約は、名古屋市において行なわれる批准書交換の日に効力を生ずる。

この条約は十年間効力を存続する。いずれか一方の締約国が、この期間の満了の一年前にこの条約の廃棄の希望を表明しない場合には、この条約は、次の五年間効力を存続し、この規定に従い延長されるものとする。

締約日時
1972年10月5日

初期のメタ的な問題点

根本的な問題の提起

  • ふぉらす(@phosphorus2055T)のDMグループでの発言をまとめた。
    • 根本的な話として、この世界はみんなの世界である。あなただけの世界ではない。
      • 架空国家とはいえども、複数の人間が集まって一つの世界を作っているという認識が必要。
      • 自分で考えた国家の形を主張するあまり、他人を尊重できなくなるようにはならないで欲しい。
      • 新たな土地を編入する場合も、みんなで相談するべし。勝手な併合はNG。
    • 以上のことが全員に浸透したら、改めてみんなの世界を作ろう。
    • それまでは大規模な活動を休止する。

膨張政策に関する注意勧告

国家主権の範囲及び宇宙に関する条約

格納

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